こんにちは。BooSTの畠山です。
今回は「筋トレが社会保障費の抑制に繋がる〜2025年は3人に1人が高齢者〜」についてお話しをさせていただきます。
参考文献
今回は「イチからわかる！サルコペニア Q＆A」を参考にさせていただきました。
筆者は筑波大学 山田 実氏です。
リンクを記載しますので、詳細を知りたい方はご参照ください。
https://www2.human.tsukuba.ac.jp/faculty_j/yamada-minoru
はじめに
サルコペニアは有害健康転帰(adverse health outcomes)に大きな影響を及ぼします。
有害健康転帰とは、転倒、入院、要介護への移行、死亡など、健康に有害となるイベンが発生することを指します。
要介護認定を受けると、ケアマネージャーが作成するケアプランの内容に基づいてサービスを利用することができます。
しかし、我々の税金が財源となっているので、健康寿命の延伸は政府にとって喫緊の課題です。
今回は運動器のプロフェッショナルである理学療法士がサルコペニアと経済との関連にフォーカスを当てて解説します。
介護保険の限度支給額
サルコペニアは“筋力”と“骨格筋量”に問題を抱えます。
そのため、日常生活動作(Activities of Daily Living：ADL)が制限され、要介護状態に陥るリスクが高い状態であることは容易に想像ができます。
介護が必要になると、介護保険から限度支給額が支払われます。
介護保険の支給額は我々の税金が財源となっています。
2025年には前期高齢者は約1497万人、後期高齢者は約2180万人となることが推計されています。
育児手当の拡充や、インフラストラクチャーの整備などに財源を割くことができなくなり、我々の生活の質(Quality Of Life：QOL)に影響を及ぼします。
このような背景から、サルコペニアへの対策は喫緊の課題と言えます。
ADLの低下は“筋力”が影響を及ぼしていると考えられています。
そのため、サルコペニアだけでなく、ダイナペニアへの対策も重要だと言えます。
理学療法士は病院に勤務しているイメージが強いと思います。
しかし、最近では地域包括支援センターと病院が協力してサロンに理学療法士を派遣するケースも増加しています。
理学療法士はより積極的に一次予防に携わる必要があると思います。
併せて読みたい記事
↓地域での理学療法士の役割〜介護予防編〜↓
おわりに
サルコペニアは要介護状態に陥るリスクが高い状態です。
日本は超高齢社会に突入しています。
社会保障費が増加するのは自然な流れです。
地方公共団体は健康に対するインセンティブを課しています。
○五島市
goto-gibatto.com○長崎県
「自分の健康は自分で守る」ことを意識して受け身の態度を卒業しましょう！
BooSTは合同会社MYSと連携して訪問リハビリテーションを提供しています。
五島市にお住まいの方はこちらのホームページもご覧ください。
www.mys-seina.com